通信費削減・見直しコンサルティング
貴社に最適な通信サービスをご提案
削減できる通信費を無料で算出します
通話料無制限に留守電オプションを付けて3,500円。
「従業員1人あたりのスマホ通信費」としての金額に、ほとんどの方がピンとくるはず。
ですが、「通話料が毎月1,000円台に収まります」こちらはどうでしょうか。
これまでキャリアの様々なプランを検討してきた方、クラウドサービスを検討してきた方は、眉唾に感じるかもしれません。
通信費を毎月1,000円台に収めるにはどんな工夫が必要なのか？今の契約にどんな課題があるのか。それを探しあてるのが、「通信費削減・見直しコンサルティング」です。
お客様の業種、事業規模、サービス内容によって、過剰な通信費の原因は異なりますが、いくつか共通のポイントがあります。その中から見落としがちなものをご紹介します。
PHSの外線発信
店舗や倉庫などで活躍する構内PHS。アンテナの電波が届く範囲内なら内線での通話ができるため、広い敷地内でのコミュニケーション手段として活用されていますが、通話料などコスト状況が見逃されがちなツールでもあります。
その理由は、交換機経由で請求されるため。 スマートフォンも併用している場合、大手携帯キャリアの請求書は細かくチェックされていますが、交換機経由の場合は「通話料」としての認識が浅く、見逃されがちなコストです。
海外への発信
商社、製造業、メーカーなど海外拠点を持つお客様に多いのが、海外への発信が通信費を高騰させているパターンです。
格安スマホの法人向け「かけ放題」プランでもカバーしきれないのが国際通話の通話料。通話先が国外のお客様なのか、国外にいる自社の従業員なのかによっても、通信費削減のポイントが異なってきます。
ヒアリングからご提案まで、3～5営業日を目安に行っております。
サービスの流れ
| 1．ヒアリング | まずは電話で概要をお伺いします。 その後、対面やオンラインで打合せを行い、お客様の解決したい課題や削減したいコスト内容についてお聞かせください。 |
|---|---|
| 2．資料のご提供 |
請求書や料金明細など、以下の内容が分かるような通信費に関する資料をご提供ください。
※資料をご提供いただくにあたり、NDAを締結しております |
| 3．ご提案 |
いただいた情報を基に、通信費を削減するためのご提案を行います
|
コンサルティング1回あたりに単価を設けたり、成功報酬型のコンサルティングサービス（削減できた通信費の〇％がフィー、など）は多数あります。
反面、当社の「通信費削減・見直しコンサルティング」は完全無料でコンサルティングサービスを提供させていただいています。
無料でコンサルティングサービスを提供している理由は、お客様の通信状況を分析した後の提案に、Widefoneを始めとした当社が提供しているサービスをご紹介させていただくためです。
当社のサービス説明（営業）を聞いていただける時間を頂戴する代わりに、プロのコンサルティングサービスを無償で提供しています。
サービスへの契約義務はありません
無料でコンサルティングサービスを提供しますが、お客さまに対して現在契約されている内容の変更や当社のサービス導入を強いることはありませんので、ご安心ください。
業種や企業規模の大小を問わず、どのような法人様でもコンサルティングを受けていただく価値があります。
これまでご相談いただいたお客様は多岐に亘りますが、以下に一例をご紹介します。
様々なお客様にご相談をいただいています
| コールセンター |
通話料が多いお客様ですと、料金削減の効果が「金額」として目に見えて分かりやすく効果を実感いただけます。 特に着信課金サービスをご利用になっている場合には、スマホからの高い料金に対して共通のお悩みをお持ちのパターンが多く、8円/3分の通話料で解決する「NEON Tap」をご提案するケースが多くあります。 |
|---|---|
| 従業員の貸与スマホ |
従業員へスマートフォンを貸与している場合には、通話料だけではなく労務管理や機能面といった「電話の使い方」も複合的にお悩みになっているケースが散見されます。 機能面でこれまで以上に便利に使え、かつ通話料を抑えるためにはどうすれば良いかご提案をさせていただきます。 |
| PBXの更改 |
設備費用の削減についてのご相談もあります。特に多いのはPBX更改のタイミングでの検討です。 最小限の規模にしたPBXとIP電話の並列利用、スマホ内線化への完全移行など、方法はいくつかあります。当サービスでは、お客様のご要望や予算、削減したい通信費などあらゆる観点を加味してご提案をおこないます。 |
| 急ぎたい |
調査から契約、設備工事、開通試験を経て運用ができるようになるまで、3～4か月もの時間がかかるのが一般的です。 開通スケジュールに時間がかかればかかるほど、通信費の削減効果が薄れます。今すぐ着手したい、というスピードを重視しているお客様のご相談にも応じています。 |
| 第二の通信方法の確保（BCP対策） | 緊急時の通信手段の確保について、年々ニーズが高まっています。 主軸となる通信手段があるため、第二の手段にはなるべくコストをかけたくない、ただし、天災などの緊急時にも安心して使用ができる通信手段を確保したいが、メールがいいのか音声通信がいいのか、その他のソリューションがいいのか迷っている。そのようなお悩みもぜひご相談ください。 |
電話・通信費に関するどんなお悩みも、ぜひお気軽にお問い合わせください。
お客様の課題が解決できるようなご提案をさせていただきます。
コンサルティングサービスは無料でご提供しています。
- 通話料がどれだけ削減できるのか
- サービス維持費がどれだけ削減できるのか
- 業務効率を上げる方法はないか
お客様の課題に対して、中～長期的な目線で解決方法をアドバイスいたします。